教育関連データベース
新型コロナ感染症と看護教育に関連する国内外の文献
日本看護学教育学会が実施した調査研究プロジェクト報告
1)看護教師の資質の発展に関する研究(2000年発行)
プロジェクト目的: 看護教師の資質発展のための看護教育機関の取り組みの現状や教員のニーズを知り今後の取り組みのあり方を検討する。
調査対象:
1.看護教師調査
大学、短期大学、看護師養成所
(3年課程、2年課程)、准看護師養成所、保健師養成所、
助産師養成所、高等学校(衛生看護科、専攻科)
2.養成機関調査 大学、短期大学、養成所、高等学校
発行年月: 2000年8月
実施年: 1997年度~2000年度
委員会メンバー:
委員長 小山眞理子、委員 大串靖子、小田正枝、浅川明子、
田村やよひ、西村千代子、中村幸子、鳥海千代子、高橋弘子
看護学教育の教育環境に関する実態調査(2010年発行)
プロジェクト目的: 全国の看護教育機関を対象にして、高等教育への移行の条件を含めた教育環境の現状および問題点の実態を明らかにし、時代の趨勢に合致した看護学教育の将来的展望を示すことを目的とする。
調査対象: 全国の看護師・准看護師養成施設で、2007年4月に全学年がそろっている教育機関の全数1274校。大学院の調査は、102大学院110教育課程。
発行年月: 2010年3月
実施年: 2007年度~2009年度
委員会メンバー: 委員長 石井トク、委員 江守陽子、大室律子、小山眞理子、
佐藤正美、城丸瑞穂、谷山牧、田村やよひ、森千鶴、佐藤禮子、阿曽洋子
指定規則の変遷
- 保健師助産師看護師学校養成所指定規則に定められた教育内容の変遷
2020年10月30日 保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部を改正する省令の公布 について(文部科学省・厚生労働省発出)
- 【通知】保健師助産師看護師学校養成所指定規則の一部を改正する省令の公布について
- 1. 事務連絡(保健師助産師看護師学校養成所指定規則の改正に伴う)
- 2. 調査票(資料2関係)(文部科学大臣が指定する看護師学校等における変更承認申請のスケジュール調査票)
- 3. 別添「大学における看護系人材養成の在り方に関する検討会第一次報告」
- (様式)教育課程と指定規則との対比表
各省庁から出された看護学教育関連の各種報告書
教育関連法規の改正
諸外国の看護学教育制度(2020年6月更新)
看護学教育モデル・コア・カリキュラムへの意見について
その他
(*報告書タイトルをコピーし、YahooやGoogleなどの検索サイトで検索すると、公開されている報告書に関しては、その情報が得られます。)
1)文部科学省 2014年(平成26年) 「研究活動における不正行為への対応等に関する ガイドライン」の決定について
2)日本学術会議 2013年(平成25年) 「声明 科学者の行動規範-改訂版-」
*諸外国の看護教育制度については、日本看護協会が定期的に情報を更新しています。下記のウェブサイトをご参照ください。
・日本看護協会ホームページ:国際情報>海外の看護事情>看護師の教育・規制(2020年9月更新)
https://www.nurse.or.jp/nursing/international/working/pdf/kango.pdf